年収500万円の手取りは約400万円|生活レベルや年収アップの方法を大公開

  1. 「年収500万の人の手取りはいくらなのだろう?」
  2. 「年収500万だと生活レベルはどのくらいなのだろう?」

このような疑問を持ったことはありませんか?

年収500万円の人の手取りは約400万~425万円と言われていますが、生活レベルは家族構成によってもかなり変わってきますよね。

そこで今回は、年収500万円の人の手取り金額についてや、家族構成別の年収500万円の生活レベル、そして、年収を500万よりもアップさせるための方法や節税対策について詳しくお伝えしていきます。

年収500万は高い?低い?年収500万の割合

年収500万円というのが、高いのか低いのか、よくわからないですよね。実際のところ、年収500万の人はどれくらいいるのでしょうか。

国税庁の調査によると、年収500万以上の人は男女合わせて全体の約10%です。

男性の場合、

一番多い層は

  • 300~400万円の18.2%で200~300万円が12.7%
  • 500~600万円の層は12.8%で
  • 女性の場合は100~200万円の25.1%

続いて200~300万円が21.5%、300~400万円が16.5%となっています。

これらの数値を見ると、男性だけ見ても年収500万円は比較的年収が高い部類に入るといえるでしょう。

2 平均給与
1年を通じて勤務した給与所得者の1人当たりの平均給与は 422 万円(対前年比 0.3%増)であり、これを男女別にみると、男性 521 万円(同 0.1%増)、女性 280 万円(同 1.3%増)となっている。
1年を通じて勤務した給与所得者の平均年齢は 46.0 歳(男性 45.9 歳、女性 46.1 歳)となっており、また、平均勤続年数は 12.0 年(男性 13.5 年、女性 9.9 年)となっている。正規、非正規についてみると、1年を通じて勤務した給与所得者の1人当たりの平均給与は正規 487 万円(同 0.4%増)、非正規 172 万円(同 0.9%増)であり、これを男女別にみると、正規については男性 540 万円(同 0.2%増)、女性 373 万円(同 1.7%増)、非正規については男性 228 万円(同 0.9%増)、女性 148 万円(同 0.6%増)となっている

参考:民間給与実態統計調査(国税庁)

年収500万円の手取りはいくら?

年収も大切ですが、そのうちいくら手元に残るかという手取り金額も気になるところですよね。年収500万円の手取りがいくらなのか、ボーナスあり、なしの場合に分けてみていきましょう。

ボーナスありの場合の年収と月収

ボーナスを含めて年収500万円を稼いでいる人の手取り額は、約425万円です。ボーナスが月額給料2.5ヶ月分だとすると、毎月の手取り月収は約29万円となります。

ボーナスなしの場合の年収と月収

ボーナスなしで年収500万円を稼いでいる人の手取り金額は、約400万円です。それを月に換算すると手取り月収は約33万円です。

年収500万円の場合の平均貯蓄額はいくら?

マイカーを買うにしても、結婚をするにしても、マイホームを買うにしても、ある程度の貯蓄がないと厳しいですよね。自分の貯蓄額が平均よりも多いのか少ないのか気になるのではないでしょうか。

2018年にリクナビNEXTが行った調査で、年収500万円台の方の平均貯蓄額は、566万円という結果になっています。

ボーナスの平均額78.3万円
平均月収33.9万円
平均預貯金額566万円
参考:年収500万円正社員の月収や手取り、貯金額は?

年収500万円で、毎月どのくらい貯金していくことができるのか、貯蓄額を500万や1000万円まで上げるのには何年くらいかかるのかの試算については、後ほど【年収500万だと毎月いくら貯金できる?】の章で詳しくお伝えしていきます。

年収500万円の税金の内訳と手取り割合

年収や手取りを考える際、引かれる税金についても知っておく必要がありますよね。この章では、年収500万だと引かれる税金や保険料はいくらになるのか、手取りは年収の何パーセントになっているのかを、独身と結婚している場合に分けてみていきます。

独身の場合

独身の場合は、収入のうち課税されない額である所得控除の項目が少なくなります。そのため、結婚して扶養する家族がいる場合と比べて、手取りの金額は若干低めになります。

年収500万円
住民税18万7000円
所得税9万5000円
社会保険料73万6000円
手取り398万2000円
手取り率79.6%

結婚して扶養する家族がいる場合

結婚していて、妻が働いておらず子供が一人いる場合を想定します。結婚しているので配偶者控除があり、子どもが扶養控除の対象になると想定すると所得税は少なくなります。

年収500万円
住民税11万7000円
所得税5万9000円
社会保険料73万2000円
手取り409万2000円
手取り率81.8%
参考:イージー給料計算

年収500万だと生活レベルはどのくらい?

続いては、年収500万の人たちの生活レベルはどのくらいなのか見ていきましょう。年収500万あれば、どのくらいの生活を送れるのでしょうか。こちらも、独身なのか、結婚しているのか、子供がいるのかいないのかでかなり差が出てきますので、以下の3パターンでみていきます。

独身の場合

年収500万円で独身、一人暮らしをしている人の生活レベルは以下のようになるでしょう。イメージは東京都内在住で、比較的友人と飲みに行くこともあり、節約を意識しすぎていないタイプを想定しています。

家賃¥100,000
食費¥50,000
水道光熱費¥15,000
通信費¥10,000
交際費¥50,000
趣味・娯楽など¥20,000
合計¥245,000
手取り月収¥290,000

家賃の目安は、手取り月収の3分の1と言われていますので、月の手取りが30万円前後である年収500万円の人の場合であれば、家賃にかけられる金額は10万円まででしょう。

食費は1日当たり約1600円~1700円に抑えれば1か月5万円ほどで収まります。これより節約したい場合は自炊やお弁当を持っていくなどの努力が必要になります。

交際費についてはここでは5万円としましたが、結婚を考えていて貯金をしたいと思っている、お金を貯めて新車を買いたいなどがあれば、毎月の貯蓄額を増やすためにも3万円~3万5千円くらいまでに抑えておくことをお勧めします。

結婚して子供なしの場合

続いては、世帯年収500万円で夫婦二人暮らしをしている人の生活レベルを見ていきます。妻は専業主婦で子供はなし、地方都市の賃貸に住んでいることを想定しています。

家賃¥100,000
食費¥50,000
水道光熱費¥15,000
通信費¥20,000
交際費¥30,000
趣味・娯楽など¥20,000
合計¥235,000
手取り月収¥300,000

夫婦二人暮らしだと少なくとも2LDKや3LDKくらいの広さの部屋に住むのが理想だと思いますが、東京都心で2LDKを借りようと思うと家賃が軽く20万円を超えてしまいますので、手取り月収30万円だとほぼ不可能です。

そのため、広い部屋に住むことを考えると地方都市であるベッドタウンに住むことを考えたほうがいいですね。

また、二人に増えているのに一人暮らしのときと食費が変わらないのは自炊や弁当ランチにしていることで節約できているからです。交際費もだいぶ抑えた生活になっています。

このように、結婚して2人暮らしでも年収500万円あれば十分可能ではありますが、東京近辺に住むことを考えると、あまり贅沢な生活はできないと思っておいたほうがいいでしょう。

結婚して子供1人の場合

最後に、結婚して子供一人を育てている世帯年収500万円の家庭を想定して生活レベルを見ていきましょう。

子供は小学生で、公立学校に通っていることを想定しています。住まいは地方都市の3LDKの賃貸に住んでいて、いつかマイホームを購入するために貯金を頑張っているとします。

家賃¥120,000
食費¥55,000
水道光熱費¥15,000
通信費¥15,000
交際費¥20,000
趣味・娯楽など¥5,000
教育費¥30,000
合計¥260,000
手取り月収¥300,000

以上の生活レベルの想定だと、毎月4万円はマイホーム購入のための貯金に回せますが、食費や水道光熱費、通信費をかなり抑えなければなりません。

また、交際費や娯楽費をかなり削らなければならなくなるので、共働きにして世帯収入を増やしていくか、年収アップを見込める会社に転職することを検討してみてもいいかもしれません。

年収500万だと毎月いくら貯金できる?

前の章でご紹介した年収500万円の「独身」「結婚して子供なし」「結婚して一人子供あり」の3パターンで毎月いくら貯金について見ていきます。毎月いくら貯金できるのかに加えて、500万円貯めるには何年かかるのか、1000万円貯めるのには何年かかるのかも試算してみました。

独身の場合結婚して子供なしの場合結婚して子供1人の場合
1か月の生活費¥245,000¥235,000¥260,000
手取り月収¥290,000¥300,000¥300,000
貯金可能額/1か月¥45,000¥65,000¥40,000
500万円貯まるまでの期間9年6.5年10.5年
1000万円貯まるまでの期間18.5年13年21年

それぞれのケースで言えることですが、もっと貯金を貯めるスピードを上げたいと考えるのであれば、自炊をして食費を抑えたり、通信費を抑えるようにプランを変更したりして節約をしなければなりません。

また、年収を増やすために転職を検討するのもいいですし、奥さんが働いていないのであれば共働きを検討して世帯収入を増やすことを夫婦で話し合うのもいいですね。

年収500万より上の年収を目指すための方法

年収500万円の方の場合、独身であればそれなりに自由に生活していくことができますし、そこまで節約などで我慢しなくてもいいですが、結婚したり子供ができたりするとより豊かに暮らしていくために年収をもっと上げたいと思うのではないでしょうか。

そこでこの章では、年収を500万よりもっと上げるための方法についてお伝えしていきます。

昇進を目指す

サラリーマンのまま年収をアップさせるためには、昇進や昇格を目指すのが一番早い方法です。会社で出世して管理職になることで、基本給も上がりますし、残業代の単価も上げることができます。

出世して昇進するためにも今与えられている仕事を真面目にこなして実績を地道に作っていくことが必要です。

年収の良い職場、職種に転職する

会社で成果を出してもなかなか評価されない、年齢別の平均年収よりも極端に年収が低いと感じる方は、思い切って転職をしてしまった方が年収が上がる可能性があります。転職する際、経験のある同じ職種に転職するケースと未経験の違う職種に転職するケースとがあると思いますが、自分の状況によって選ぶといいです。

それなりに経験を積んでキャリアアップを目指せる実績があるのであれば、同じ職種で条件の良い会社に転職するほうが年収アップを目指せますし、まだ年齢が若い場合は年収をアップさせやすい職種(資格が必要になることが多いですが)に転職したほうが年収をアップさせやすいです。

年収が今よりも上がるのがどんな会社なのか、どの職種を選べばいいのかわからなくなったら、転職エージェントを活用して相談してみるのがお勧めです。

副業をする

年収を上げるために、副業をするのも手っ取り早くお勧めな方法です。副業にもいろいろありますが

  • スキルを生かして稼ぐ(プログラミング、エンジニア、ライター、デザイナーなど)
  • ネット上で稼ぐ(アフェリエイト、ブログ運営など)
  • 会社終わりや休日にアルバイトをする(コンビニ、居酒屋など)

など様々な方法があります。

サラリーマンとして働いて月給を1万、2万上げるにはそれなりに時間がかかりますので、数万円であれば副業で稼いだほうが賢いかもしれません。ただし、会社によっては今でも副業を禁止している会社もありますので、会社の規定を確認し問題にならないように気を付けることも重要です。

【関連】副業OKの求人が多い転職サイトなら『doda』

資格を取得する

実績があるのに評価をしてもらいにくい場合や、資格手当などの制度がある職場の場合は、会社で評価を受けやすかったり自分の職種に直結する資格を取ったりすることがお勧めです。

資格を取得することで、場合によっては月あがり数千~数万円の月給アップが見込めます。

資格手当がなくても、資格勉強はスキルとして身に付きますので、仕事に活かせる資格であればその勉強が出世の足掛かりになることもあります。

投資をする

かける労力を最小限にして年収を上げる方法としては、投資するという選択もあります。株式などの資産をうまく運用することで不労所得を得ることが実現できるでしょう。

ただし、毎月1万円以上のそれなりの収入を投資から得るためには、かなりの金額の元手が必要になりますし、もちろんリスクも伴いますので確実に年収を増やして貯蓄額を増やしたいという方にはあまりお勧めできません。

節税対策をしっかりする

年収をアップさせるためには入ってくるお金を増やすことももちろん重要ですが、節税などを徹底して出ていくお金を減らす工夫も同じように必要です。

住宅ローン控除やふるさと納税、生命保険料控除、医療費控除など、節税のための制度はたくさんありますので、自分が利用できるものを調べて節税対策を実践してみるのもいいですね。

独立・起業する

年収を飛躍的に上げたいという方はリスクはある程度伴いますが、起業や独立をして雇われる側から脱出するのが一番効果的です。起業してすぐは、軌道にのらずに一時年収が下がる可能性も高いですが、軌道に乗り事業がうまくいけば、今の年収を2倍、3倍に上げることは十分可能です。

ただし、起業して成功するためには「人脈」「商品力」「行動力」「営業力」が必要になりますのでそれらが自分に備わっているのか、リスクを負う覚悟はあるのかをじっくりと考えてからにしましょう。

年収アップにつながるお勧めの節税・節約対策

年収をアップさせるためには出ていくお金を減らすことも大切だということはすでにお伝えしましたが、その中でもお勧めの節税・節約対策をご紹介します。

ふるさと納税

ふるさと納税とは、住民票を置いている住所ではないほかの自治体に寄付をすることで、所得税や住民税の税金の優遇が受けられる制度のことです。納税した先の自治体から返礼品と言われるお礼が送られてくるというメリットもあるので、ご存知の方も多いでしょう。

ふるさと納税には年収によって納税の上限額がありますので、こちらのシミュレーションからいくらの控除上限額になるのか計算してみてください。

無駄な生活費を抑える

出ていくお金を減らす方法として節税とともに節約も重要です。生活費の中で比較的簡単に節約できるものは、電気代・水道代・食費の3つです。

電気代

契約している電力会社との契約アンペアを見直すだけでも電気の基本料金を下げることができます。電力会社によっては深夜料金プランや時間帯別料金プランのように、決められた時間内では電気の単価が安く、その時間以外は単価が高くなるプランもありますので、生活スタイルによってプランを見直してみてもいいでしょう。

また、使っていない電化製品のスイッチをこまめに消すという地道な節約も大切です。

水道代

水道代の節約は、お風呂のシャワーヘッドを交換するだけで簡単にできます。シャワーヘッドを交換するだけで交換前と比較して35~70%もシャワー時の節水ができるというデータもあります。

また、食器などの洗い物の時に水を出しっぱなしにしないことも節水対策としては有効です。

食費

食費は工夫次第でかなり節約につながる項目です。基本は自炊にすることは大前提ですが、外食したいのであれば食費の中に外食費を含めて計算しておくといいでしょう。外食の際はクーポンや割引券をうまく活用するのもいいですね。

自炊の際も、食材を買いに行く前に冷蔵庫にあるものを確認しておいたり、鶏肉なら胸肉を選んで胸肉でも美味しいレシピを研究したりするだけでも食費の節約につながります。

転職で年収をアップさせるためのポイント

年収をアップさせるためには、転職して職場や職種を変えることも即効性のある選択肢です。ただし、ただ転職すれば必ず年収がアップするとは限りません。正しく転職しなければ、逆に年収が下がることもあるのです。ここでは、転職によって年収をアップさせるために必ず意識しておきたいことをまとめていきます。

将来性のある業界に転職する

転職する際は、転職先の業界についてじっくり考えるべきです。業界の市場規模や業界全体が成長過程にあるかどうかは慎重に見ておくといいでしょう。

業界全体が成長しているのであれば、転職先の会社の業績も伸びやすいので、結果的にあなたの年収もアップさせることが期待できます。逆に、業界全体が縮小傾向にあると、会社の利益も頭打ちになり、年収アップが見込めないどころか、最悪倒産してしまうリスクもあります。

業績の良い会社に転職する

業界全体もそうですが、その会社の業績が良いかどうかも判断基準にするといいですね。業績が良ければあなたの年収もアップしてもらいやすいですし、ボーナスの条件も良くなるでしょう。

業績のいい会社を選ぶだけで、同じ職種や同じ業務内容で転職しても、大幅に年収をアップしてもらえることが可能になります。

これまでの経験やスキルを活かせる職種を選ぶ

これまでの経験やスキルが活かせる職種を選ぶという視点も大切です。実績や経験があると、即戦力として採用してもらえますので、給料の交渉もしやすくなります。

ただ、もしどうしてもほかの職種で転職したい場合や、経験が浅く実績を評価してもらえないと思っている場合は、一般的に年収が高いと言われている職種を選んで転職し、年収がその職種の相場に上がるまで、一時的に年収が下がることを承知の上で転職すべきでしょう。

実力主義の会社に転職する

リスクも伴いますが、年収をアップさせたいのであれば実力主義の会社に転職することも効果的な方法です。

実力があれば、インセンティブで年収を100~400万ほど上げてしまう人もいます。もし、今の会社で実績を出しているのに、年功序列の会社体質で年収が上がらないという方は、実力主義の会社を選んで転職することで年収の大幅アップが期待できるでしょう。

家賃補助やボーナスのいい職場を選ぶ

転職するとき、どうしても年収や月収ばかりに目が行きがちですが、年収以外の条件面にも注目することが大切です。ボーナスや家賃補助などがあれば、生活費に大きな余裕が生まれます。入社を決める際にこのような条件面も検討材料に入れるといいですね。

転職エージェントを利用する

転職エージェントとは、転職希望者にキャリアコンサルタントが専属でつき、トータルで転職活動をサポートしてくれる存在です。求人を紹介してくれるのはもちろん、面接対策や応募書類作成のサポート、面接日程の調整まで、転職活動を総合的に支援してくれます。また、内定後の条件の調整もサポートしてくれます。

さらに、転職エージェントは非公開求人を持っているケースが多く、一般には出回っていない好条件の求人を紹介してもらえる可能性もあります。

  1. 「年収500万円以上の仕事に転職したい」
  2. 「スキルや実績はないけど、年収をアップさせられる会社に転職したい」
  3. という要望にも対応してくれますので、年収アップを狙うならぜひ活用してもらいたい存在です。

年収500万よりも多く稼げる職種とは

最後に、年収500万円よりも多く稼げる職種はどんなものがあるのかご紹介します。以下にランキング形式で年収600万以上の職種をピックアップしました。

ランキング職種年収
1位航空機操縦士1694万円
2位医師1169万円
3位大学教授1100万円
4位大学准教授872万円
5位記者792万円
6位不動産鑑定士754万円
7位弁護士728万円
8位大学講師718万円
9位高等学校教員709万円
10位一級建築士702万円
11位公認会計士・税理士683万円
12位自然科学系研究者681万円
13位技術士666万円
14位電車運転士618万円
15位発破技師617万円
参考:職種別年収ランキング【2021年最新版】

一般的にエリートと言われるような職種が並んでいますね。年収が上がるのはやはり高度な訓練や専門資格が必要とされる職業がほとんどです。また、航空操縦士や医師は深夜労働があることからも年収が高くなる要素があると言えるでしょう。

まとめ

年収500万円の人の手取りや生活レベル、貯金について見てきましたが、いかがでしたか。独身で一人暮らしであれば年収500万円でも十分に余裕があり貯金も可能で、ゆったりとした生活を送ることができるでしょう。一方、子供がいたり、マイホームのための貯金をしたいと考えていたりすると、もう少し年収を上げたいと感じると思います。

もし収入を増やすために転職を考えているのであれば、【転職で年収をアップさせるためのポイント】でご紹介した内容を参考にして、転職活動に臨んでみてください。

あなたの生活がより豊かなものになることを願っています。

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